去年NIMS(National Institute of Materials Science)という研究所でお世話になった方のお話を聞くと、やはりこれからの時代、企業に所属せずに研究者として生きていくには社会の事情に精通していなければならない。
次の例を見てみよう。
2005年05月02日(月)
博士号は得たけれど「ポスドク」激増で就職難
博士号を取得したものの、定職に就けない「ポストドクター」(ポスドク)が、2004年度に1万2500人に達したことが、文部科学省が初めて実施した実態調査で明らかになった。
2003年度は約1万200人で、1年間で約2300人も増えている。
年齢別では約8%が40歳以上で“高齢化”が進んでいる。大学助手など正規の就職先が見つからず、空席待ちが長引いていると見られる。さらに、社会保険の加入状況から推定すると、常勤研究者並みの待遇のポスドクは半数程度しかいないと見られ、経済的に苦しい状態も裏付けられた。
政府はこれまで、国内の研究者層を厚くするため、大学院の定員拡大などポスドク量産を推進してきた。しかし、研究職はさほど増えておらず、その弊害が出た形だ。多くは研究職志望で進路が少なく、企業も「視野が狭い」などと採用に消極的で、不安定な身分が問題化している場合が多い。 (Goo ニュースより)
例1
つまり、現在は、ポストドクトラル等1万人支援計画(1995年)により、博士号を取る学生が多いが、それに対して、雇用先が少ない。と言う問題が発生している。
今後のポスドクはキャリアパスというシステムによって、流動的に任期付きの仕事につくことになるらしい。
こんなものも参考になる。
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